写真販売に関わる 先生の業務負担を軽減します

スナップスナップは、スクール(園・学校)で行われた行事の写真や動画を、スクール毎に管理されたページでいつでも閲覧・購入・振り返ることが出来るサイトです。

導入施設数 (0000年00月現在)
0
累計会員数 (0000年00月現在)
0 万人

こんなお悩みございませんか?

  • お悩み1

    展示販売の準備は
    手間が多くて大変

    撮影した写真を登録するだけ!

    撮影した写真を登録するだけなので負担も時間も軽減。 写真の閲覧や購入はインターネットにつながれば家でも出先でも、スマートフォンやパソコンからできます。

  • お悩み2

    集金トラブルを
    なくしたい

    ネット決済機能で手間削減

    決済はスナップスナップと保護者の間で行うので集金トラブルゼロ。「PayPay決済」「クレジットカード」「代金引換」「後払い」「Tポイント」に対応しています。

  • お悩み3

    仕分けと配布に
    時間がかかる

    購入者のご自宅に直接配送

    注文の受付や集金、仕分けからお届けまで、すべてスナップスナップにお任せください。購入者のご自宅へ個別配送も対応可能です。
    ※一括配送にも対応しています。

スナップスナップなら先生の業務
は撮影依頼をするだけ
それ以外の作業はお任せください

※ 先生が撮影するプランもあります。ご要望にあわせてご提案いたします。

困った時に頼れる
サポート体制も万全です

先生のご相談に合わせた
提案をいたします!

「どんな値段にしたらいいのかわからない」
「保護者さまに負担をかけない方法はないか」
など先生の要望に合わせて、丁寧にご提案します。

保護者さまの問い合わせ窓口も完備

写真館との交渉もお任せください

さらにスナップスナップなら
安心なセキュリティー

  • 2重ロックの会員制

  • 画像保護機能

  • 画像削除対応

  • プライバシーマーク

保護者さまにも嬉しい機能

  • かお検索機能

    多くの写真の中からお子さまを見つけるお手伝いをします

  • ネット決済機能

    カード払いはもちろん、「PayPay決済」「Tポイント」も選択可能

  • メール配信

    イベントの掲載開始や終了などを、メールでお知らせします

  • ファミリー共有

    遠方に住む家族・親戚へ、写真をオンライン上で共有します

ご利用料金

スナップスナップは初期費用・維持費用なしではじめることができます

保護者さまが写真を購入する際のプリント料金を収益としているので、学校さまのお支払いはありません。

すべて 0

  • 初期費用
  • システム利用料
  • データ保管料
  • サポート費用
  • メンテナンス費用
  • 解約違約金

※撮影規模によっては別途費用が発生する場合がございます。
※掲載写真の売上額から一部を施設さまにお戻しするプランもございます。

スナップスナップ導入の流れ

STEP 1

お問い合わせ

まずはお問い合わせフォーム(メール)、またはお電話でお問い合わせください

STEP 2

ヒアリング

スナップスナップ利用にあたってのご要望等をお聞きします。あわせて既存写真館との交渉をします。

STEP 3

導入開始

スナップスナップで販売できるようになります。導入後も引き続きサポートをしていきます。

よくある質問

お問い合わせから導入までの流れを教えてください

お問い合わせ後に担当者から連絡をさせていただき、契約をまとめます。契約が完了いたしましたら利用が可能となります。お問い合わせからご契約完了までおおよそ1ヵ月程度です。

幼稚園・保育園・学校以外でも使えますか?

使用可能です。学校に紐づかないイベントの写真販売サービスもございます。詳しくはお問い合わせください。

卒業アルバムは作成できますか?

ご要望にあわせてご提案できますので、お問い合わせください。

最低契約期間はありますか?

最低契約期間はございません。また、解約手数料なども発生いたしません。

スナップスナップは
導入実績業界NO.1

小学校・幼稚園・保育園など全国のスクールで導入されており、ご両親や遠方に住む祖父母など多くの人にご利用いただいています。

スナップスナップは
スクールフォト販売サービス
導入施設数No.1
No.1

スナップスナップは日本全国の公私保育園~大学まで教育機関において導入されています。たくさんの保護者さまに使っていただいている、No.1スクールフォト販売サービスです。

※1 2021年3月 当社調べ
2020年7月〜2021年3月に18都道府県の11,600施設、250自治体へ電話調査を行い導入比率を算出